信じる気持ち  ニュース



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カズこと三浦知良(プロサッカー選手。 Jリーグ・横浜FC所属)さんがこんな事を言っていた。「何故、大舞台でゴールを決められるのかと聞かれても、理由はわからない。ただ、誉められてもけなされても、いつも自分を信じてプレーをしている。信じる気持ちが緊張をほぐし、豊かなイマジネーションにつながるのだろう」と。つまりどんな時でも信念を通せと言う事か?そこで日露平和条約についてだが、47NEWSでは、タス通信や共同通信の記事を引用し、14日の外相会談の前、ロシア外務省のザハロワ情報局長は「ロシアにとり現時点で、島(北方領土)の帰属問題には何の疑問もない」との強硬姿勢を貫いたと報じたのだが、外相会談の前でこんな状態では「平和条約」で調印に至らずとも仕方あるまい。何故、ロシアがそこまで反発するのか?安倍総理がそれに先立ち、北方領土の帰属が「日本に変わる事を(ロシア人住民に)理解してもらう」と発言していた。そこでロシア外務省では9日に日本の上月豊久駐ロシア大使を呼び、抗議の意を伝える程だった。それすら駄目なのだ。思わず「説明されるとマズイ事でもあるのか?」だ。そりゃあ火事場泥棒みたいなものなので下手な事を住民に吹き込まれるのは心外だろう。だからラブロフ外相も「第2次大戦の結果を認めることが絶対的な第一歩だ」と述べる程だ。結局、平行線のままだが、首脳会談で安倍総理も変に欲を出すと、思わぬ足元をすくわれる危険性もありそうだ。ロシアは油断ならん。反日政策はないものの友好国ではない。そこを勘違いしてはいけない。

さて巷では「NGT48」に関するメンバー暴行事件についての疑問点が取り沙汰されているが、犯人が逮捕されても実刑とならなかったのは「謎」だし、そうならなかった「闇」も相当深そうだ。(システム上も限界?)何せ女性グループなだけに、メンバー間の妬みや嫉み、確執があって当然なだけに何があっても不思議ではないのだ。更に新潟県警と運営側との関係も気になってならないのだ。(告発があっても放置された。)そこでこんな記事だ。昨年7月の Livedoor Newsから引用するが、「25日に放送された『マツコ&有吉 かりそめ天国』(テレビ朝日系)の番組宛に “なぜいまだに大型新人のことを「山口百恵の再来」と言うのか?”といった内容のメールが届き、“スターとは何か?”について熱いトークが繰り広げられた」。と今回の「NGT48問題」を考えるにはちょうど良い内容なので紹介しよう。抜粋すると「番組では、実際にネットなどで言われている“山口百恵の再来”として、平手友梨奈(欅坂46)、石原さとみ、上戸彩、剛力彩芽を紹介。これにマツコは「誰が言ってるんの?これ」「関係者だろ?」とピン来ない様子。ある時からスターが“身近なもの”となり、スマホで写真を撮って簡単にSNSで拡散できる時代とな となったことで、「よく見つけたな」と感じる芸能人が生まれにくくなったと持論を展開した」。

「“スターが身近になった”と言われ始めたのはいつ頃だろうか。1980年代、日本はバブル経済で景気も良く、華やかな芸能界の中でアイドルは特に輝きを放つ存在だった。しかし、90年代に入り日本の景気は下降線を辿る。J-POPが注目され始めたこともあり、アイドルは隅に追いやられてしまったと言われている。この“アイドル不遇の時代”は、90年代後半まで続いた。98年にモーニング娘。がデビューしたことで、ようやくアイドルが脚光を浴びるようになり、その後はアイドルグループが増えていった。 そして2005年、80年代にテレビ番組で誕生したアイドルグループ「おニャン子クラブ」の仕掛け人だった秋元康氏が、東京・秋葉原にアイドルグループ専用の「AKB48劇場」を設置。「会いに行けるアイドル」をコンセプトに、この場所を拠点としてライブや握手会などのイベントを行った。それまでのアイドルとは異なり、劇場に行けば会えるというAKB48の活動スタイルはファンとの距離をグッと近づけた。だからこそファンは応援するメンバーに感情移入することができ、成長過程を共有する楽しさが生まれた。スターが身近になっていった要因として、アイドルの在り方が変化した影響も大きいのではないかと推測される。ターゲットが大衆からコアなファンへと変化したのだ」と。確かに往年の映画俳優を「スタア」と言った時代とは違う。尚、記事の結びでは「多様化が進み、スターが身近になったことで問題も多く発生している。とはいえ、いつの時代もなかなか生まれないからこそ“スター”なのだろう」。としているが、一度「格」を下げたものをまた引き上げるのは、更に倍の「格」が必要になるだろう。「AKB48」が不運だったのは歌謡界の水準が下がった時代に出来たグループなので、嘗ての「おニャン子クラブ」のように、その終着点がソロデビューではない事と「JASRAC」の運営水準が落ちて、単なる天下り団体になった事から、そこが原因で業界活性化の足を引っ張っており、その上「韓流」だ。これこそ日本の音楽界自体を崩壊させる為の策が裏にあるとしか思えないのだ。戸隠「芸能界は在日だらけ」とも言われるが、その芸能界自体の水準も下がっている。原因は何処にあるのだろう?内部の人事事情は昔と大して変わらないだろうが、此処まで水準が落ちると理由も知りたくなるものだ。

北方領土ロシア帰属「何の疑問もない」
https://this.kiji.is/457326735668135009?c=39546741839462401
「会いに行ける」が格を下げた? マツコ・有吉“スター”について持論、ネットで物議
http://news.livedoor.com/lite/article_detail/15070338/
NGT48山口真帆の暴行事件 解明遅れでさらに火種が拡大か http://news.livedoor.com/lite/article_detail/15868208/
【時論】徴用工問題、国際司法裁判所提訴で解決しよう=韓国
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190114-00000007-cnippou-kr http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190114-00000008-cnippou-kr

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さて日韓関係だが、中央日報(韓国)ではこんなコラム。「【時論】徴用工問題、国際司法裁判所提訴で解決しよう」と。これは国民大学日本学科教授で、リセット・コリア諮問委員の李元徳氏の投稿なのだが、教授の結論としては「考えてみれば強制徴用訴訟問題の原因提供者は日本だ。日本外務省は「請求権協定により個人請求権が消滅していない」という立場だ。日本最高裁は「個人請求権は消滅していないが、被害者が裁判を請求する権能は喪失した」というあいまいな判決を下した。しかし、強制徴用被害者関連の訴訟は日本の裁判所でいずれも敗訴または棄却され、韓国大法院では勝訴した。どちらが請求権協定を妥当に解釈しているのかICJ判断に任せることによって事件に終止符を打つのは悪いことではない。大法院の判決がICJでもそのまま貫徹されれば日本政府と企業は徴用被害者への賠償に応じなければならない義務を負うことになる。反対に請求権協定で徴用被害者の補償問題が解決されたという判決が下されるならば被害者の救済は国内措置で処理されなければならない」と。つまり国際司法裁判所(ICJ)に韓国政府も提訴して、白黒はっきりさせれば良いと提案しているのだ。「凄い自信だな?」とは思うが、その意図だ。それはコラムの結びに書かれていた。「文在寅政府は対日外交ツートラック原則を標ぼうしている。過去の問題に関し問い正すべきことは問い正すものの、経済・安保・文化などのイシューに関しては未来指向的な協力を追求するということだ。この原則により徴用者問題はICJに任せて最優先の課題である北核問題の解決と韓半島平和プロセスでは日本の建設的役割を牽引するための努力を傾けることが望ましい。また、首脳間シャトル外交を復元させ、青年雇用協力、韓日自由貿易協定(FTA)、通貨スワップなど実質的経済協力を活性化することこそこの時代が要求する対日外交の緊急課題だ」と。結局、韓国経済の立て直しだ。だが望ましいのは、韓国政府が日本から指摘された事に対し、それを認め、謝罪をして、対日政策から反日的な要素を除く事だ。しかし李教授は敢えてICJに対しての拘りがある。まるで荒療治ではあるが、一度突き落とす事で韓国がマトモな国家へ自立をするように促しているかのようだ。

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