明るい日  コラム



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話力総合研究所所長の永崎一則氏がこんな事を言っていた。「明日とは、明るい日と書きます」と。なんか聞いたようなフレーズだが、これはアン真理子の「悲しみは駆け足でやってくる」だ。「♪明日と言う字は明るい日と書くのね♪」とのフレーズだが、割りと頭に浮かぶ。あまり後ろを振り向かないで前を見て歩めばいい。何事も前向きに接していればどうにかなるものだ。さて『緊急事態宣言』を条件付きで解除した北海道だが、そこでタガが外れると元の木阿弥だ。街中の人通りはまだ少ないが、外はともかく密閉空間になる商業施設は注意が必要だろう。そんな最中に「さいたまスーパーアリーナ」では、総合格闘技イベントである『K-1』を(22日に)開催だ。主催者側はマスクやら消毒やらと水際対策をしていたようだが、結局集まった観客人は6500人。こうなると自己責任だろう。感染しても主催者側に文句は言えまい。「じゃあ何で来たの?」となるからだ。しかしこんな時は、どちらかと言えばインドア派ならではの趣味を持つ人には好都合だ。今週も連休を取っているので今度こそ、カセットデッキの修理とメンテだ。2台在るので難易度の低いものからだ。(修理の為の資料も集めた。)幸いオーディオ全盛期の頃の人気銘柄(のカセットテープ)はネットオークションで(未開封品の)入手が可能なのだ。デジタルの時代にあっても磁気フォーマットの魅力は劣らず、実際に高音質なので利用しないのは勿体ない。これ(修理とメンテ)も半日掛かりになるだろう。完璧に仕上げて復帰させたいものだ。

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さて「巷では?」だが、「新型コロナウィルス」の話題が中心になるのは仕方あるまい。そこでネックとなるのが、東京五輪と発症元の中国、その袖の下の影響で役立たずになった『WHO』の見解だろう。『WHO』には中国から支援金、21億円が入るニュースは既に伝えたが、AFP通信によると中国を視察した『WHO』事務局長補佐官であるブルース・アイルワード氏は「私が最も感動したのは、一人ひとりの中国人がいずれも強烈な責任感をもち、防疫に貢献しようとしていることだった」と評価。「防疫の第1線で奮闘する医療スタッフは非常に疲れており、視察団との話し合いの最中に眠ってしまった人もいた」とも記事にあるが、これが医療崩壊の実態だ。アイルワード氏は、中国が無駄に検査ばかりをした結果、医療が手一杯になっている事実を視察の際に遭遇しているのだ。なのに「疫病に対し、中国人民は終始、必勝の信念を抱き、強靱な精神を示した」と言う。更には「国連(UN)のアントニオ・グテレス(Antonio Guterres)事務総長は「中国人民は全人類に貢献した」と称賛」。「新型コロナウィルス」が全世界に拡大した原因には目を向ける気は更々ないのが解る。その「国際連合」も当初は旧連合国なので、中国は『中華民国』だったが、政治的な事情で共産党に追いやられ『中華人民共和国』が居座る事となったが、それから後の中国バブルを境にチャイナマネーがものを言うようになってきた。だから当然、国連関連機関にも影響がある訳で、米国でこんな動きがあった。

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大紀元の記事によると「アメリカ市民らの代理人を引き受けた法律事務所バーマン・ロー・グループ(The Berman Law Group)はこのほど、フロリダ州南部地区連邦地裁に、中国当局の防疫政策の怠慢で中共肺炎(武漢肺炎とも呼ぶ)が世界各国に広がったとして、集団訴訟を起こした。米ラジオ・フリー・アジア(RFA)が3月16日報じた」との事。訴状を要約すると「中国政府、中国衛生当局、湖北省政府、武漢市政府は、中共ウイルス(新型コロナウイルスとも呼ぶ)の危険性と大流行になる恐れがあると知りながら、直ちに対策を講じなかった」。「経済的利益のために、感染情報を隠ぺいし」、「多くの人々に身体的・心理的な傷を負わせ、多大な損失をもたらした」と。それで中国政府等に数10億ドル規模の損害賠償を求めたが、その訴状内容は適切だ。そんな現状なのに国連と関連機関の「WHO」は中国の傀儡状態である。

<中共肺炎>米市民、中国当局を相手に集団訴訟「中国の怠慢で世界大流行に」
https://www.epochtimes.jp/p/2020/03/53295.html
森喜朗会長「何としても実現」東京五輪開催アピール
https://www.nikkansports.com/m/olympic/tokyo2020/torch-relay/news/202003200000857_m.html?mode=all
東京オリンピック 世界中から延期して欲しいと要請が来る
https://gogotsu.com/archives/56460
WHO「驚くべき精神を示した」 中国の新型肺炎との闘いが世界を鼓舞
https://www.afpbb.com/articles/-/3273614?act=all

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その影響で現実的なのは『東京五輪』の延期だろう。それは期日開催に拘る「日本五輪委員会」に反対すべく、ブラジルやノルウェーの五輪委員会は開催延期を希望しているが、「そりゃ仕方ない」としか言いようがない。森喜朗会長の意向も解らんではないが、そこは状況に合わせるしかないだろう。こんな時に既にスポーツマンシップが崩壊した五輪委員会には「何を言わんや」てな現状がある。世知辛い世の中である。

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