手加減の仕方  独り言





経営コンサルタントの畠山芳雄氏は言う。「同じ仕事を長くやれば、次第に手加減の仕方が解り、苦労がなくなる。そうして謙虚さを忘れ、変化に大して腰が重くなり、やがて能力は飽和するのである」と。さてパソコンはまだ修復中だ。更新プログラムもようやく100%だ。実はその仕上げ(の時間)が掛かるようだ。(改めて、その手のサイトで調べた。此処からが辛抱のようだ。)つまりそれだけダメージが大きかったと言う事だ。「今日中に終わるのかな?」てな状態だが待つしかない。次の休みにはバックアップが出来れば良い位だ。


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その休みの日も、結局はパソコン次第なので、焦らないでこの前の休みに洗ったレコードでも聴いていよう。部品交換中のTEACのカセットデッキ(1972年製造の「A-450」)もあり、ピークインジケーターのレベル調整もある。そんな感じか?

さて相変わらずの「コロナ禍」だ。その新型コロナウイルスだが、日米に与えた状況から益々『陰謀論』しか浮かばない。実際、当時の日米政府は中国(共産党)政府への制裁に関し、発動を推進した国家であり、それをする事で、南北朝鮮への間接的な経済制裁が出来たのだから、それなりの対策を考えるのも在りだろう。ものがウイルスだけにワクチンの開発次第なのだ。その中国と言えば、ワクチンの特許申請が通った頃から更に新型コロナウイルスが拡がったので、尚更に関連性を疑ってしまう。実際にそのウイルスが蔓延してから日米首脳が失脚したのも事実なのだ。だからこその『陰謀論』が疑われても仕方がないのだ。おまけにその後の政権は見ての通りの親中だ。(日本の場合は与党たる「自民党」の二面性が伺える。保守系と左派ではこんなに違いがあり、別の政党のようだ。)そんな状態なので現内閣は親中の幹事長のわがままで大混乱だ。

そのコロナ対策についてノーベル医学生理学賞を受賞した京都大特別教授の本庶佑氏が苦言を呈した。14日放送のテレビ朝日系「羽鳥慎一モーニングショー」だ。中日スポーツによると、当番組では「大阪府など7府県が追加された13日の緊急事態宣言の会見を紹介。本庶さんは「相変わらず飲食業をターゲットにして、そこが大きな感染源であるという意識」「政府側の積極的な対策、方針が見えていない」とポイントが絞り込めない政府に苦言を呈した。しかしながらこうなったのは、与党たる自民党(幹事長の二階俊博氏)自体に問題がある。(普段は主観的な解説員(玉川徹氏)が言いたい放題なのに何故かそこには触れない。)前政権の継承内閣を宣言したのに「鶴の一声」で思うように動けない菅義偉総理が不憫である。


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そこはさておき「モーニングショー」ではノーベル賞受賞者4人が出した「緊急共同声明」の提言がなかなかだった。(本来はとっくに野党が対案なり補正案を出すべきである。)ちなみにその提言は次の通りである。

(1)通常の病院がコロナ患者を受け入れると、他の症状の患者の足が遠のき経営を圧迫するため、「1つの病院を丸々、コロナ対応病院とするのが効率が良い」⇒専門病院を設けるべき

(2)「GOTOトラベル」などの業界支援の仕方ではなく、検査数をより増やすために集約して資金を投入する方が有効的。

(3)無症状感染者を借り上げたホテルに滞在させ、食事を提供する隔離態勢を提案。ホテルと飲食業界にもプラスになり、効率的に経済が回せる。

等だ。その他にこんな情報もあった。記事によると「ある会社が既にPCR検査の機械をトラクターに埋め込んだ移動式の検査態勢を整えている」と。

これも導入を提言。実はそれらの方法は「1年前から繰り返し申し上げていますが、いまだに厚労省の考えが変わっていないのは全く理解できない」との事。結局は利権の問題なのだ。その利権を得て儲かれば政治家の諸先生方も目の色を変えて政府に実現させる為に法制化を求めるだろう。つまりはそう言う事だが、この現状で利権の事なんぞ、言ってられまい。


ノーベル賞受賞者・本庶佑さんの提言に賛同相次ぐ 「コロナ専門病院設置」「隔離と食事提供策でホテル・飲食業を支援」
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20210114-00000034-chuspo-soci
【緊急拡散】ワシントンDC武装デモの扇動者は中国
https://news-us.org/article-20210117-00004626848-china


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いつもマスクやらの生活制限があるコロナ禍の最中だが、この環境とて中国のせいである。だがそこへの批判は忖度で媒体は惚け、縁の深い政党は与野党問わずに逆に気を使う始末だ。現在の内閣は、親中派幹事長の二階俊博氏だが、見た通りの迷惑千万振りだ。中国に制裁をすると可哀想位の気持ちがあるのか、(中国に対し、)とても不思議な感覚に驚いてしまう。それだけ中国アゲアゲなのだ。民主主義の象徴であった米国が陥落した。今回の米国大統領選挙だ。そこでは明かに中国共産党の関与が見られ、例のデモにも、その工作員が関わっているとしか思えない事が起きた。20日まで権限のあるトランプ政権は、こんな状態でも何とか爪痕を残しているが、それが亀裂に発展すれば、全世界に中国の所業を明かす事が出来る。その為には媒体の解体再編が必要となるだろう。「まさか此処まで?」と思う位に中国共産党が意図した通りになっている。だからこそ強硬な姿勢を示す事が出来る対中国の国家が必要だ。それを安倍政権と米国のトランプ政権が共闘していたのだが、新型コロナウイルスに潰された。特に日本の場合は五輪もあったので、それがこんな状態ではダメージが深い。1940年の時の「東京五輪」は戦争で潰れ、2020年の東京五輪は新型コロナウイルスでこのザマだ。今回のも例えれば選挙と変わりないだろう。それだけ多大な犠牲者が発生したのだ。実際、あれでは中国軍が民間人に無差別に空爆をしたようなものではないか?なのに工作員が入り込んだ国はこんな状態だ。中国をこのままにしておくのは危険である。

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タグ: 中国共産党




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