日本人がやるべき事。  社会・経済



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「今、日本人がやるべき事は、何より忘れてしまった自然への信仰心を取り戻す事、自然に対して謙虚になる事、そこからしか何も始まらないんじゃないかと思う」これは陶芸家の馬場浩史氏の名言とされるもの。(何故かネットでは、この名言と名前しかないので詳しい素性が解らない。)しかしまあ〜だ。新型コロナウイルスもそうだが、それが原因で起きたトラブルが軒並みくだらない事ばかりだ。その理由もあれだが、とにかく民度が下がった。なんと言うか、感覚が日本人ではないのだ。権利ばかりを主張し、周囲との協調関係がない。それと自己責任を伴わない個人主義だ。プライバシーについてもスタイルばかりで、他人のプライバシーには無頓着である。思えばその辺の劣化は1990年代から始まった。つまりバブルの時は、国民の全てが浮かれて、それ処ではなかったのだ。だから企業の海外進出とて、向上心が芯にあり、国内の雇用には影響もなかった。しかし敢えなくバブルは崩壊。海外からの撤退を優先する訳でもなく、国内からコストカットだ。つい経済の話になるが、現在の状態は、そんな大企業のバブルの後始末の失敗が原因だ。早い話が全てのバランスが狂ったままなのだ。

そのコストカットだが、技術者の居る企業は(給料の高い)年配の技術者から切った。だが弊害は目に見える形で(割と早く)表れた。各地の工場や細かい管理が必要な工業施設の大事故が相次いだのだ。コストカットもバランスがあるのだ。技術と言うものは次の世代に継承されると古い技術者は自然と去るものだ。嘗ての日本製品は高級品だった。それは国内の雇用体制が強硬で、工場の場合は人材の引き継ぎが円滑だったからだ。バブル崩壊以降の技術職が衰退した理由はそこにあったのだ。(人員コスト維持の問題)技術職の弱い国家は経済も弱いが、確かにないものを輸入に頼るしか方法がないのだから当たり前だ。韓国が正にそれだ。

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労働者の収入が下がると結果として解りやすいのが既婚率だ。当然、少子化に繋がる。それと雇用だ。嘗ては雇用も安定し、収入も安定していたので年金の徴収も安定していた。「安定」が当たり前の時代は確かにあったのだ。(現在では、すっかりと使わなくなった言葉に「中流家庭」がある。これこそが庶民の生活が安定していた証だ。)なので、その上での「男女雇用機会均等法」なれば意味もあったのかも知れない。人材も豊富だったし、その法律の意味合いも軽かったからだ。(即ちその法とて、女子差別撤廃条約によって1985年(これは、「女性の10年」の最後の年に当たる)までに法律を整備する必要があり制定したからだ。)ちなみにその始まりは1972年(昭和47年)7月1日 施行の-「勤労婦人福祉法」が元になっている。だが、現在のそれは1986年(昭和61年)4月1日施行の「雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等女子労働者の福祉の増進に関する法律」が基本となっている。

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しかしながらその頃は、あまり弊害がなかったと思う。それが引っ掛かるようになったのは、やはりバブル崩壊以降だ。Wikipediaによると「1999年4月1日の改正により、募集・採用、配置・昇進、教育訓練、福利厚生、定年・退職・解雇において、男女差をつけることが禁止された。制定当初、募集・採用、配置・昇進については「努力目標」とするにとどまっていたが、この改正で禁止規定とした」と。これが企業が求人票に性別や年齢を掲載出来ない理由だ。しかしハローワークで、その求人票を元に職員に(応募目的に)電話をしてもらうと今まで通りの基準が(企業には)ある。そこで「法律違反じゃないの?」と問うと「法律上、差別に辺る事は掲載出来ない」と言う。つまりザル法なのだ。そりゃあ罰則すらないのだから企業は形だけは守るだろう。だが法律上は違反だ。これでは弊害があるのは求職者側で、然も性差別撤廃が目的の労基法なので女性が優先される。此処に差別の難しさがあるのだが、男性の労働者に対しては解り辛い法律だ。こちらのblogでは、常々、「少子化」と「年金問題」を(実はザル法の)労基法が原因としてきたが、これとて少し考えれば解る話。この前に総理の菅義偉氏が「少子化対策の為に出産の費用を政府で支援をする」と宣ったが、それこそ「鶏と卵」の順番だろう。労働者の生活が安定すれば、自然と解決するだろう。政治家は政治のプロの筈だが、正論が通らないのは、政界を動かしている者達に原因がありそうだ。しかし政府与党でしか案がなければ気が付く事もないのかも知れない。

「普通は解散できる状況ではない」立民・福山氏、与党をけん制 通常国会の早期召集説に警戒感
https://news.yahoo.co.jp/articles/5b0c67cb3b2a9311160fc1e459027a80727adb79

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此処で立憲民主党の話題だが、京都新聞に事もあろうに「「普通は解散できる状況ではない」立民・福山氏、与党をけん制 通常国会の早期召集説に警戒感」てな見出しの記事があった。その時点で「駄目じゃん?」だが、こんな内容だ。コイツはテレビで顔を見るだけでも御免だが、立憲民主党は、そんな議員ばかりでげんなりする。そこの幹事長の福山哲郎氏は17日に東京都内で地方紙各社のインタビューに応じたのだが、やはり衆院解散総選挙を警戒している。いつもの事だが、あれだけ「政権交代」とは騒いでいても、誰が見ても、そんな準備をしていない事位は察しがつく。国会でも、このコロナ禍の中、その関連法案についても何一つ議論せず、邪魔ばかりだ。「もりかけ」「桜」もそうだが、あんなもんを国会で真相を追及しても、国民の生活が良くなる訳でもなく、逆に国民に充てる筈の予算を無駄遣いしているようにしか思えない。国会で1日掛かる予算は約4億なのだ。然も税金だ。京都新聞の指摘では「政府・与党は通常国会に関して1月8日を軸に召集する方向で調整に入ったとされている」と予想している。そこで福山氏はこう言う。「2週間ぐらい前はほとんど年内、年明けはないという空気だったが、自民党の中で早く選挙をした方がいいという人が声を上げ出している」と。その上で「このコロナの感染拡大の状況を見れば普通は解散できる状況ではない」と述べたとの事。しかし選挙と政策は別だ。「解散できる状況ではない」のは寧ろ立憲民主党てはないか?記事には、それで「与党側をけん制した」と書いているが、これこそが忖度か?尚、政党支持率については「5%以下に下がる野党第1党では話にならないが、これまで常時20%を超える野党はなかった。我々は意外と冷静に見ている」としたが、冷静ならばあんな事するな!

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道を着実に  社会・経済



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今や松下幸之助氏の事を現パナソニック(松下電器)の創業者と「わざわざ紹介をしなければならないのかな?」と思うと悲しいが、知名度も時が経てば、自然と薄れてくるものだ。その松下氏の名言に「人生に於ける成功の姿は、予知出来ない障害を乗り越え、自分に与えられた道を着実に歩んで行く事に表われる」と言うものがある。まあ何事も経験だ。本日、夕刻に自由民主党の総裁が決まるが、たぶん現官房長官の菅義偉氏に"なるのかな?"とは思うが、それとて時の運か?勝負事とはそんなものだ。一昨日だったか、こちらのblogでも、消えた中間層(中流家庭)の事を取り上げたのだが、そこが元来の日本経済の余裕に辺る部分なのだ。だが、その部分が今やスッポリと抜けてしまった。古い話で申し訳ないが、車やオーディオ等の道楽は、嘗て庶民のステータスだった。(これは主に男性だが)学生でオーディオに目覚め、社会へ出て車だ。現在、若者の車需要が極端に減退したが、それは早い話が所得に原因があるのだろう。と昭和世代は思う。それと企業は労働力を欲しがるが、その労働者の保証はしなくても良いような労働条件では、現状満足な所得も得られない。それだけではなく正社員とて、解雇しやすい環境を労基法に取り込むのだから尋常ではないだろう。

安倍政権下に於て「解雇規制緩和論」が議論されたが、これは建前上、正社員の頭打ちを緩和し、正社員のサイクルを潤滑にするのが目的だ。それで非正規社員を正社員に登用し、非正規との格差を軽減するのが目的だが、果たしてそうだろうか?そこで岸田文雄自民党政調会長の意見。東京新聞によると、12日の日本記者クラブ主催の公開討論会に於て「アベノミクスは高く評価している」としながら「一部の(層の)利益の独占ではなく、国全体の利益を大きくする。個人に優しく、公益にも資する持続可能な資本主義を考えなければならない」と主張していた。それがこのblogでも指摘していたアベノミクスのバランスだ。あれは高所得層や大企業には最適だと。つまり岸田氏はアベノミクスを認めながら否定をしている訳だ。正に賛成の反対だ。尚、菅義偉官房長官は、常に携帯電話料金値下げを主張しており、総裁当選の暁には実現化する事を言及している。本当は総務大臣が野田聖子氏の時に取り掛かる筈だったが、その野田氏がそちらの利権側の人だったので出来なかった。ちなみに大臣時代は、それについて「常日頃から総務省は取り組んできた」とは言ってはいたがやらなかった。当然、その理由が裏にあったのだろう。それこそが利権で、野田議員には余り良い印象はない。

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後は愛知県知事の大村秀章氏へのリコール問題だが、その委員会の事務局が、こんな事になっていた。これは高須クリニック医院長の高須克弥氏のTwitterだ。「お辞めください大村知事100万人リコールの会」事務局に盗聴器が仕掛けられているのを発見びっくりマーク」「これは犯罪ではないか。」「警察に届ける。」「大村愛知県知事のリコール阻止をしている人たちは犯罪者達かよ怒り表情ぶんぶん怒りなう」と。その発端は単なる反日反米展としか解釈出来ない「表現の不自由展」での税金投入だったが、自治体が国益を下げるような真似をしたのでリコールも然るべき状態となった。そこでの展示物は、やはり他の美術展でつまはじきになったものだ。

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そんな物ばかりを集めてきた。蹴られるのは理由があったのだ。そして問題になってからは急に「内容までは知らん!」と惚けた。その不誠実さがリコールに繋がった。それで今回の盗聴器騒ぎだ。闇は深そうだ。

中間所得層の底上げを 富の偏在が社会のひずみ生んだ 岸田氏
https://www.tokyo-np.co.jp/article/55236
電波利用料、引き上げに言及 携帯料金下がらぬ場合―菅官房長官
https://www.jiji.com/sp/article?k=2020091300167&g=pol
【独自】韓国外交部が「新設」と発表した同盟対話、米国務省は「同意せず」
https://news.yahoo.co.jp/articles/5e5d4850a217b647980fa224cf5b39c6f8755a78
高須克弥 @katsuyatakasu
https://twitter.com/katsuyatakasu/status/1304388317958385666

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それと大韓民国は、到頭、米国政府から愛想を尽かされたようで拒絶されているが、そんな状態でも、大した気にも掛けていないようだ。朝鮮日報によると「韓国外交部の崔鍾建第1次官が米国務省のスティーブン・ビーガン副長官と会談後、「新設することで(韓米両国が)共感した」と発表していた外交当局の局長級実務協議体「同盟対話」について、米国務省は「(新設に)同意したことはない」という立場であることが伝えられ、大きな波紋が予想されている」と。どうって事はない。また韓国側で勝手に風潮しているだけだ。おまけに「米国側は新たな対話に同意したことはない」として「おそらく今後もやらないだろう」だ。後は色々と言い訳めいた文章が続くがどうでもいい。この国は何故、此処まで国際的にも信用がなくなったかを理解していないようだ。だから今がある。

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心は軽く  社会・経済



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「失敗を覚悟すると、心は軽くなる」。これは米国の投資家で実業家であるジェフ・ベゾス氏の名言。ちなみに氏は「Amazon.com」 の共同創設者としても知られる御仁だ。この名言だが、早い話が「早い処、腹を括れば気も楽だろう」てな事を解いている。そんなものだ。さて今日は休みだ。昼間は特に予定を入れていないので、なるべく時間を有効に使って、家の中で出来る事をしよう。巷では「新型コロナウイルス」で持ち切りなので外出は仕事以外は避けるのが良かろう。なのでまづ手が付けられるものから進めようと思う。実は回転系の調整の為にフライーホイールを外しているカセットテープデッキが在って、過去に幾度となく取り付けをしたが、ズレ易いので、その原因を解明する予定だ。それは何となく頭では原因を理解しているのだが、行動に移してみるとイマイチなので、どうにか解決して使用が出来る状態にしようとは思う。そんな次第だ。先日にヤフオクでレコードを落札した。

曲はベートーヴェンの「第九」だが、それは既にCD化をされた演奏なのに今更のレコードだ。だがその方が音の情報量が多く、結果聴き応えがある。アナログレコードとは、そう言うものだ。こんな話が話の枕になるのだから、この手の時事blogにあっては「碌なネタがない」と言う事だ。「新型コロナウイルス」に関しては次々と明らかになる情報を精査して、自ら防御するしかない。安倍総理はそれで感染縮小の為に国民に生活上、自粛で改善出来る物事から政府判断で求めた。取り敢えずは人の集まるようなイベントへの自粛だ。それは別にイベントでなくとも学校を休校にするとかも含まれるのだが、これに関しては逆に「今更?」な感もある。しかしやらないよりはマシだ。韓国大邱市と慶尚北道清道郡からの入国拒否も然りで、中国の湖北省と浙江省から続いてだが、そこまで対応が遅れたのも日本政府の限界がある。日本に特亜が関わり過ぎるのだ。そりゃあ状況関係なく、中国や韓国の経済情勢悪化を避ける為に優遇をしているのだから当然そうなる。呆れたものだが、それが現実だ。だから国会では、まるで祖国が中国や韓国みたいな特定野党(共産党、民主党系政党)が対案も出さずに「どうするんだ。これでいいのか?」と責めまくる。結局何を国会で取り上げても文句ばかりで協力はしないのだ。

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これでは単に「『新型コロナウイルス』について国会で取り上げたよ!」との意味合いしかない。とは言え、協力をする気もないのだろう。それもあるのか、その手の野党は検査の促進のみを希望するが、それで陰性になった人の中にはそこで安心して動き回り、結局は感染している用例もあるのに何が大事なのかを理解していない。言うまでもなく、必要なのは発病後の治療で、検査ばかりをしても逆に何も解決しない。予防と治療はセットなのだ。その辺の感覚のズレが如何にも(特定)野党らしい。検査はあくまでも検査で、発病をしていない人を優先しても意味がない。それこそ収拾つかなくなる。韓国がそれで医療破綻をして、結果を示したのに無視をするのか?私見だが、予防と治療医療を充実させるしか、感染症に対する対策はない。予防が万全になるように心掛ければ治療の人数も減ると思うのだが如何なものだろう。どうせ(特定)野党は感染者を増やして、安倍政権の退陣を求める事が目的なのだろう。また政局だ。(この期に及んで)あほらし。

政府、2週間のイベント自粛要請 入国拒否、韓国に拡大―新型肺炎
https://www.jiji.com/jc/article?k=2020022600804&g=pol
検査体制拡充、議員立法提出へ 主要野党が新型コロナ対策で
https://www.jiji.com/amp/article?k=2020022600628&g=pol
新型ウイルス、欧州3か国で初確認 WHO、世界の準備不足に警告
https://www.afpbb.com/articles/-/3270175
Perfumeが2月の東京ドーム公演を決行 新型肺炎の感染防止に「細心の注意」と告知するも賛否
https://news.livedoor.com/article/detail/17851334/
伊で感染拡大 ベネチア「仮面舞踏会」前倒し終了、スカラ座も
https://www.sankei.com/world/news/200224/wor2002240018-n1.html

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ではWHO(世界保健機関)の見解だ。AFPによると同機関の「中国に派遣された国際専門家チームを率いたブルース・エイルワード(Bruce Aylward)氏は、ジュネーブにあるWHO本部で開いた記者会見で、中国以外の国は流行を抑える「準備が全くできていない」と指摘」していた。その上で「「さらに大きな規模でこれに対処する準備をしなければならない。それも、迅速に」と述べ、すべての国は「これがあす、私たちを襲うかのように準備」しておく必要があると述べた」との事。ちょっとこの機関、何か言う度に「恥の上塗り」になってはいないか? 「緊急事態宣言」が遅れたのは、中国への忖度としか思えないのだが、そんな機関が、よくそんな偉そうな事を言えたものだ。そんな最中、ミュージシャンの西川貴教氏が25日に「なぁなぁ、で結局のとこライブとかイベントはやっていいの?あかんの?どっち?やっても怒られて、やめても怒られる... そろそろ政府でちゃんと決めて欲しい... ( ⌯᷄௰⌯᷅ ;)<「自己責任」は無責任ッスよ...」と自らのTwitterで苦言を呈したのだが、これについては別に日本は独裁国家でもないのでライブやイベントに関しては、西川氏自身で決めたら良いだけだ。なのにこんな言い分では逆にファンには無責任だろう。それよりも安全性を優先したPerfumeの方が良い意味でファンに気を使っていて良心的だと思う。その辺の違いだ。つまり「この人(西川貴教氏)はファンの事よりも自分の事しか考えてはいない」と言う事。そっちの方が残念だ。海外ではイタリアのミラノスカラ座(歌劇場)での公演中止だ。そこで個人的に懸念していた事がすっきりとした。「劇場とか映画館みたいな大勢の人が集まる処はいいの?」てな疑問が解決したからだ。普通に考えても当たり前の事だが、日本ではその辺の事を提唱しないのは不思議でならんのだ。

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